訪問リハビリテーション
訪問リハビリテーションとは、医師の指示を受けた理学療法士や作業療法士が利用者さんの自宅や施設に訪問し、心身機能の維持・回復、日常生活の自立や社会参加の促進を支援するために行うサービスです。
また、理学療法士、作業療法士が介護を行うご家族や関係するサービス事業者の方へ利用者さんの身体状況に応じたアドバイスや介護の相談も行います。
住み慣れた地域で、安心して自立した日常生活を過ごしていただけるよう、全力でサポートいたします。
対象者
以下、2つの条件を満たした方が対象です。
①要介護認定（要支援認定も含む）を受けている方（要介護1〜5）
※40〜64歳で、特定疾病が原因で要介護認定を受けている方は対象となります。
詳しくは、以下厚生労働省のサイトをご確認ください。
厚生労働省の
特定疾病の選定基準の考え方
※要支援1〜2の認定を受けている方は、「介護予防訪問リハビリテーション」の対象となり当該サービスが利用できます。
②主治医が訪問リハビリテーションを必要と診断した場合
サービス内容について
ご自宅の環境に合わせて、以下のようなサービスを受けることができます。
サービス内容
| 健康管理 | 血圧や脈拍、体温測定、食事や排せつなどの確認、管理など |
|---|---|
| 身体機能向上、維持のための訓練 | 筋力トレーニング、関節硬化を防ぐための関節可動域訓練など |
| 日常生活の動作訓練 | 歩行訓練、トイレの訓練、嚥下訓練、発声訓練など |
| 生活環境の整備 | 手すりの設置や段差の解消といった住宅改修の助言など |
| 福祉用具選定 | 適切な福祉用具の提案など |
リハビリ種別
| 理学療法 | 運動・体操、マッサージなどによって、歩く・立ち上がるなど、日常生活に必要な体の基本動作の維持・回復を目指す |
|---|---|
| 作業療法 | 家事・手芸などの作業や動作を通じて、認知機能などの心身機能や日常生活機能の維持・回復を図る |
利用手順
- 担当のケアマネジャーに訪問リハビリテーションの利用が可能かどうかをご相談ください。
- ケアマネジャーがせのお病院へ連絡し、利用の可否を確認します。
- 主治医（もしくは訪問リハビリテーションの指示医）の診察を受けていただき、訪問リハビリテーション指示書を発行してもらってください。
- 担当のケアマネジャーが作成するケアプランに沿って、当院のリハビリ職員が訪問リハビリテーション実施計画書を作成いたします。
- 作成した計画書に同意をしていただければ、利用開始となります。
利用料金表（概算）※令和4年5月1日現在
※下記料金表は、1割負担のおおよその概算です。
基本料金
| 単位数 | 要介護1～5 自己負担額（1割負担） |
要支援1～2 自己負担額（1割負担） |
|---|---|---|
| 307 | 312円/回（20分） ※週6回の利用が限度 |
312円/回（20分） ※週6回の利用が限度 |
加算料金
短期集中リハビリテーション実施加算 ※退院・退所または認定日から3月以内
| 単位数 | 要介護1～5 自己負担額（1割負担） |
要支援1～2 自己負担額（1割負担） |
|---|---|---|
| 200 | 203円/日 | 203円/日 |
リハビリテーションマネジメント加算（A）イ
| 単位数 | 要介護1～5 自己負担額（1割負担） |
要支援1～2 自己負担額（1割負担） |
|---|---|---|
| 180 | 183円/月 | - |
サービス提供体制強化加算（Ⅱ）
| 単位数 | 要介護1～5 自己負担額（1割負担） |
要支援1～2 自己負担額（1割負担） |
|---|---|---|
| 3 | 3円/回 | 3円/回 |
その他
※別途、交通費100円（片道）を請求させていただく場合がございます。
※キャンセル料は徴収いたしません。
※公費対象の方は、自己負担額が免除もしくは減額されます。
症状の悪化などにより、一時的に頻回な訪問リハビリテーションが必要となった場合は、医療保険での対応となります。
費用の請求及びお支払い方法について
|
費用の請求 |
ア 利用者負担額及び、その他の費用はサービスごとに計算し、一カ月の合計金額を請求いたします。 イ 上記に係る請求書は、利用月の翌月10日から15日までに、ご自宅に郵送いたします。 |
|---|---|
| お支払い方法 |
下記のいずれかの方法によりお支払い下さい。 ①当院に来院してお支払いを希望される方 ②当院指定口座への振り込みを希望される方 入金確認後、領収書をご自宅に郵送させて頂きます。 |
お問い合わせ先
リハビリテーション科 担当者
電話： 086-282-1211（代表）